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17卒就活生向けの業界研究情報2〜消費財メーカー編〜

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17卒就活生向けの業界研究情報2〜消費財メーカー編〜
この記事の所要時間: 417

これから就活が始まる方へ。

各業界の企業研究はしていますか?

 

「まだしてない・・」

「どこから始めたらいいか分からない」

そんな方も多いかと思います。

 

そこで今後数回に渡って、私が足を使って調べた各業界の研究結果のまとめを紹介していきます!

今回は、17年卒向けの『消費材メーカー』編の企業研究の結果について。

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食品・飲料メーカー

 

各種食品を扱う食品業界と、酒・ビール等のアルコール飲料業界、茶・コーヒー等の清涼飲料業界の3つに大別される。

契機に比較的影響を受けにくい業界だが、少子高齢化により、市場の拡大は見込めない。

新商品開発の中から、いかにロングヒット商品を育てていけるかが成長の鍵を握っているといえるだろう。

これまで海外進出の動きは他業種に比べ鈍かったが、このところ活発化している。

 

大手企業

食品業界の主な企業には、調味料の味の素、ハム・ソーセージの日本ハム、伊藤ハム、水産・食品のマルハニチロホールディングス、パンの山崎製パン、乳業の雪印メグミルク、明治乳業、森永乳業、冷凍食品のニチレイ、即席めんの日清食品、製粉の日清製粉グループ本社、菓子のロッテ、明治製菓などが挙げられる。

欧米・中国とは食材確保の熾烈な競争、行ナイナイでは新商品開発と低価格開発という厳しい環境にある。

また、食の安全性が求められる中、品質管理やトレーサビリティ(野菜や肉などの生産・流通履歴)など、食品管理の一層の強化が急務となっている。

アルコール飲料業界では、キリンビール、アサヒビール、サッポロビール、サントリーが四強。

第三のビール(ビール風味の発泡アルコール飲料)や焼酎が検討しているが、高齢化と若者のアルコール離れによる酒類全体の落ち込みは激しい。

そのため、バイオ事業や健康食品など、他行行きへの進出を図る企業も多い。

清涼飲料業界では日本コカ・コーラグループ、サントリー、キリンビバレッジ、伊藤園などが代表的企業である。

緑茶を中心にしたお茶系飲料の成長も鈍化して市場全体は横ばい傾向だが、健康志向の高まりにより、ミネラルウォーター、野菜飲料の需要が伸びている。

商品の多様化とサイクルの短さがこの業界の特色でもあり、ニーズを捉えたヒット商品開発が生き残りの決めてとなる。

 

業界の情報源

日本食品新聞、日本食糧新聞社ー色の情報源、冷凍食品新聞社ー冷凍食品のページ

 

キーワード

保健機能食品:一定の基準を満たす健康食品のことで、個別許可型の「特定保健用食品」と、当該栄養成分が規格基準に合致していれば自由に製造・販売できる「栄養機能食品」の2種類がある。

原産地表示:JAS法の品質表示基準。生鮮食品は原産国、都道府県名や水揚げ港などの表示が義務付けられている。
加工食品についても特定品目ごとに原料原産地表示が義務付けられた。

 

 

医薬品メーカー

医薬品業界は、医師の処方箋が必要な医療用医薬品を主に扱うメーカーと、一般小売ができる大衆薬メーカー低価格の後発薬(ジェネリック)メーカー等で構成され、医療用医薬品メーカーが売上・利益・シェアともに約9割を占めている。

ただし、先進国で2010年前後に相次いで主力薬品が切れたこと、医療費抑制の必要性などから、徐々に後発薬のシェアも上昇。

 

大手企業

再編成による巨大メーカー化が進み、国内医薬品メーカーは武田薬品工業、第一三共(三共+第一製薬)、アステラス製薬(山之内製薬+藤沢薬品工業)が業界トップ3で、エーザイ、大塚ホールディングスが続く。

大衆薬メーカーでは、大正製薬がトップだが、化学・食品メーカーなど異業種企業が特定保健用食品やサプリメントで市場参入し、苦戦を強いられている。

とはいえ、業界全体の業績は好調で、経常利益率が高いという医薬品業界ならではの特徴を見せている。

米ファイザーと英グラクソスミスクラインなど外資系メーカーの進出、多角化経営としての異業種企業参入、ジェネリック医薬品の増加による価格競争など、競争が激化しており、大型ヒット新薬の開発と、最大の市場である米国や新興国、特にアジア市場での販売比率を高めることがキーとなる。

 

化粧品メーカー

 

化粧品業界は、販売形態によって主力メーカーが異なる。

店舗販売では化粧品部門の資生堂、コーセー、トイレタリー部門の花王などが大手。

花王はカネボウ化粧品を子会社化し、化粧品部門進出へ大きな足がかりとした。

訪問販売ではPOLA化粧品本舗、ノエビア、通信販売ではDHC、ドクラーシーラボ、ファンケルが代表的。

日本ロレアルなど外資系企業も勢力拡大している。

店舗販売学はドラッグストアと大型量販店(GMS)で半分以上を占め、直営店や百貨店を逆転。

一方、通信販売メーカーが直営店やコンビニというった店舗販売で成功し、訪問販売メーカーがインターネット通販に進出するなど、低価格・生活密着型の販路・流通構造を再考し模索する時代に入っている。

また、大手メーカーを中心に、健康食品・衣料品分野への進出や、海外、特にアジア市場へのブランド展開が活発化している。

 

業界の情報源

薬事日報、医薬経済、日本製薬工業協会

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